過去のセミナー

テーマ 「サプリメントや健康食品の上手な使い方」
開催日程 2022.10.26
開催場所 伊達市役所4階 部屋番号401.402
開催時間 13:30から15:00 参加者47名
講師 今川 良枝氏
概要 主催:福島県伊達市消費生活センター
伊達市は減塩を推奨する「健幸都市」をテーマに スポーツを薦めるキャラクターを登場させるなど の取り組みについて、講師の今川氏が話した後に 、本題のサプリメントのメリット・デメリットの 詳細な説明に入りました。サプリメントの基本は 食品に分類されるもので、病気の治療を目的とし たものではないこと。ビタミンやミネラルなどの 健康増進に役立つものを効率よく摂取できるもの であること、栄養機能の補完を行うものであるこ と、治療中の病気があれば必ず摂取の前に医師に 相談することなど、貴重なアドバイスと役立つ情 報が伝えられました。
テーマ 「自転車の日常点検・調整」
開催日程 2022.10.14
開催場所 新潟県消費生活センター 研修室 1階
開催時間 13:30から15:00 参加者12名
講師 伊藤 文一氏
概要 主催:新潟県消費生活センター
消費者力アップ講座として開催されました。自転車は1万円程度の安価なものもあれば、高級なものもありますが、価格に関係なく長く使うためには錆びるところや傷むところの点検整備が必要だそうで、その部位について解説しました。
ママチャリは海外でも人気で、最近では軽量なアルミフレームや錆びないベルトドライブ、パンクに強いタイヤ等、高級車もあるようですが、購入時の選択の目安としては「自転車安全基準」を制定した自転車業界の自主基準であるBAAマークの有無を確認する方法があるとのことです。更に電動アシストも人気ですが、重量が重くなることから、重心が低く安定感のあるものを選ぶことが大切だそうです。また、それとは別に、自転車保険の加入を義務化している自治体が増えていることから、自分の地域の確認が必要で、新潟県は今年の10月から義務化されていることを教えてくれました。
テーマ 「食生活から見る中高年のアンチエイジング」
開催日程 2022.10.13
開催場所 赤磐市中央図書館 多目的ホール
開催時間 10:30から12:00 参加者15名
講師 斎藤 俊子氏
概要 主催:赤磐市総務部くらし安全課
日本人は長生きであり、それにはユネスコ無形文化遺産に認定された日本の食文化が貢献していると斉藤講師は語ります。長生きにはよく聞き言葉ですが「まごわやさしい」、ま→豆類、ご→ごま、わ→わかめ海藻類、や→野菜、さ→さかな、し→しいたけキノコ類、い→イモ類、だそうです。また、最近「糖質オフダイエット」が話題ですが、脳の活性化には糖分が必要ですし、高齢者は筋肉が落ちる、骨粗しょう症のリスクが高まる、との指摘もありました。やはり、バランスの良い食事が大切とのことで、野菜や果物の栄養成分について詳しく説明されました。
テーマ 「発酵食品と食生活から見る中高年のアンチエイジング」
開催日程 2022.09.21
開催場所 岩倉市生涯学習センター
開催時間 10:00から12:00 参加者18名
講師 中西 載慶氏
概要 主催:岩倉市消費生活センター
中西講師は東京農業大学の名誉教授であり、発酵や微生物の研究分野でご活躍されていますが、お話はとても分かりやすく、ユーモアも交えての 講演はいつも大盛況です。お話は人の老化のメカニズムについて解説の後に、誰もが求めるアンチエイジングの必要条件について、腸内環境がとても重要であること、それには、発酵食品・食物繊維・乳製品が大切な働きをしてくれるとのことです。発酵食品にランキングをつけるならば、1位は納豆とヨーグルトで、この二つは特に塩分がないことで優劣つけ難く極めて優れている、続いて味噌・チーズ・酢が良いそうです。更に高齢者にはカルシウムとタンパク質の多い食品が必要であり、それらを多く含む食品について説明されました。
テーマ 「広告とインターネットの裏側教えます」
開催日程 2022.09.14
開催場所 砺波市役所 3階 大ホール
開催時間 13:30から15:00 参加者25名
講師 張 公明氏
概要 主催:砺波市消費生活センター
講師の張氏は広告業界のテクノライターでいらしたこともあり、広告現場の経験も豊かです。講義の冒頭は「景品表示法」に規定された消費者保護の不当表示である「優良誤認・有利誤認・その他の表示の禁止」について事例をあげて説明されました。また、化粧品に認められた効能・効果の表現の56の内容や、ネット時代の消費者行動や行動心理学・行動経済学から始まりネット通販の問題点や落とし穴について注意喚起し、最後は気を付けるべき事について敏感になろう、と締めくくりました。

全国流通直販協会は、ネットワークビジネス、宣伝講習販売、電話勧誘販売、戸別訪販などの販売会社を対象に81年に発足しました。
特定商取引法や薬機法のコンプライアンス教育を行ったり、クーリングオフ制度や中途解約等、独自の消費者相談窓口を通じて消費者相談に応じることで、
サプリメントや化粧品など健康商材、美容商材を扱うダイレクトセリング業界の育成を続けています。