過去のセミナー

テーマ 「ジェネリック医薬品とサプリメント」
開催日程 2017.10.28
開催場所 神奈川県平塚市 ひらつか市民活動センター 参加者 22名
開催時間 10:00~11:30
講師 医学博士 石橋賢一 氏
概要 主催 平塚市市民部市民情報・相談課
 ジェネリック医薬品はどのように認可され、価格設定されているか等、一般的にあまり認識のない内容についてご説明いただきました。まず、ジェネリック(後発医薬品)は先発医薬品の有効成分の特許が切れたことにより、安くできること、但し、有効成分以外の特許が切れていなければ、全く同じ物はできず品質に違いがあること、認可に関してヒト試験データは免除されているとのことです。その後、参加された方は関心が高く、処方された薬の副作用や量、複数の種類が処方されているが全部服用するべきか、等々、非常に熱心な質問がありました。後半のサプリメントではその種類や有効性と、上手な利用方法について解説されました。
テーマ 「ちょっと待て、その通販の契約」通販を安全に利用するために。
開催日程 2017.10.24
開催場所 熊本市教育センター 2階 中研修室 参加者43名
開催時間 14:00~15:30
講師 消費生活アドバイザー 市川伸一 氏
概要 主催 熊本市消費生活センター
 台風一過の晴天に恵まれ、熊本城から程近い教育センターには40名を越える方が来られました。ネットの普及に伴い、最近ではご高齢の方々も通販を利用されて、急激に売り上げが拡大しています。また、その一方で、知らぬ間に、定期購入へ導入された等、契約上の消費者トラブルも多発していいます。そのような現状を踏まえて、安全な利用方法や上手な対処方法について、解説いただきました。ネットに不慣れな方もテレビショッピングは気軽に利用されているようです。通販には基本、クーリング・オフ制度はありませんが、自社の規定で、それに準じる返品の規定を設けている会社もあり「返品に関する規定」を確認し、購入することが大切であると強調しました。
テーマ 「消費者被害をクイズで学ぼう」
開催日程 2017.10.14
開催場所 富山県下新川郡 朝日コミュニティホール アゼリア 参加者30名
開催時間 13:30~16:00
講師 消費生活専門相談員 廣重美希 氏
概要 主催 富山県消費者団体連絡会
 「悪質事業者の被害に遭わない」をテーマに開催されたイベントの中で、本セミナーが行われました。来場者は親子で来られる方が多く、お子様でも分かりやすく、厭きることなく興味を持って学んで戴けるように「ちびまるこちゃん」のDVDを使用しながら、消費者問題を解説の後、クイズ形式で進める30分セミナーを3回行いました。また、最近の消費者被害の事例として、小学生が両親のクレジットカードを利用し、ネット上のオンラインゲームで高額な請求を受けている内容を説明し、問題点を解説、被害に遭わないように注意喚起されました。参加していただいた学生さんやお子様には粗品を進呈させていただきました。
テーマ 「薬とサプリメント」
開催日程 2017.10.02
開催場所 新潟県新潟市 新潟県消費生活センター 研修室 参加者約40名
開催時間 13時30分から15時
講師 石橋 賢一 氏
概要 主催 新潟県消費生活センター
 消費者の関心が高い「薬とサプリメント」をテーマに開催し、約40名が参加しました。講座の前半、石橋氏は新薬(先発医薬品)とジェネリック医薬品(後発医薬品)との違いを解説。その上で、国が医療費削減のためにジェネリックを推進している現状を紹介しました。講座の後半はサプリメントについて。石橋氏は、保健機能食品には「特定保健用食品(トクホ)」「栄養機能食品」「機能性表示食品」の3つがあることを説明し、「サプリメントは病気を治すのではなく、予防するという考え方が重要」と話しました。
テーマ 「お墓とエンディングノート 終活を楽しむ3つの秘訣」
開催日程 2017.09.29
開催場所 長野県長野市 TOIGO WEST 4階 参加者約45名
開催時間 14:00~15:30
講師 市民後見人 張公明 氏
概要 主催 長野市消費生活センター
 今回は市民の方の関心が非常に高いテーマということもあって約45名の方が受講されました。一言で「終活」といっても内容は、エンディングノート、断捨離、終の住まい、葬 儀、墓、相続、とあり、夫々、人によって事情や希望は異なりますから、まず、自分の考えを確認し整理し、伝えるにはどのような手法があるか、を事例でご説明いただきました。また、終活には介護も視野に入れることや、墓は多死社会の課題であり不足が見込まれる中、何を選択するかが問題であることや、エンディングノートは法的意味のある遺言ではない、ということなども分かりやすく教えていただきました。

全国流通直販協会は、ネットワークビジネス、宣伝講習販売、電話勧誘販売、戸別訪販などの販売会社を対象に81年に発足しました。
特定商品取引法や薬機法のコンプライアンス教育を行ったり、クーリングオフ制度や中途解約の相談に応じることで、
サプリメントや化粧品など県境商材、美容商材を扱うダイレクト・セリング業界の育成を続けています。